原稿は日本語または英語とする。原稿はPCワープロソフトのワードで作成すること。書式はA4版横書きとし、文字サイズは、11ポイントとする(表を除く)。表紙を除く原稿の全ページについて、ページ番号を連続して打つ。日本語原稿の場合、ページ設定は40字×36行とする。

原稿はPCワープロソフトのワードで保存したファイルをメール送信、または、CD-ROM、DVD-ROM等で1部(使用機種および使用ソフトのバージョンを明記)、ハードコピーで3部提出する。

原稿は、表紙、要旨、本文（図表含）、注、参考文献の順で構成し、執筆者紹介と謝辞は別紙で添付する。

表紙ページには次の内容を記載する。

1. 表題 (日本語原稿の場合は、日本語と英語の両方)
2. 執筆者の名前、所属 (日本語と英語の両方)
3. 連絡先住所、電話番号、Eメールアドレス
4. キーワード(5つ)

日本語原稿、英語原稿ともに、1ページ目(表紙ページの次のページ)には、日本語文で1,000字以内の要旨を作成する。 2ページ目には、英語文で350語以内の要旨を作成する。なお、英語文については、事前にネイティブチェックを受けておくこととする。 日本語が第２国語の場合、日本語のネイティブチェックを受けておくこととする。

本文は、3ページ目から執筆する。本文の冒頭には、表題を書くこと。執筆者の名前や所属等は、書いてはならない。本国際ビジネス研究学会 『国際ビジネス研究』文、図表、謝辞、注、参考文献、および執筆者紹介等を含めた原稿の分量は日本語原稿で20,000字以内　※注1　（1ページ=40字×36行で、16ページ以内　※注2　）、英語原稿で7,500語以内とする。

英字および2桁以上の数字は原則として半角で打つ。数式、数値の記述は通常のシンボルを利用し、特別なシンボルは利用しない。 なお、数式等については、一般の専門誌に利用される通常の約束事をこの原稿にも適用する。 日本語原稿については、読点は「、」、句点は「。」を全角で打つ。 但し、本文中の（　）内と日本語参考文献については「,」と「。」を使用する。

コメント、助言、研究資金等への謝辞、または報告全体に係わる注で後注とするには適当でないものは、別紙で添付する。 掲載時に本文の後、注の前に謝辞として、アスタリスク(*)をつけて配置する。

注釈は、文末注とし、本文中の該当箇所にアラビア数字の通し番号とする。注釈の利用は最小限にとどめるものとする。

　引用・参考文献は、以下に示す記載方法による。要件を満たしていない論文はリジェクトする可能性がある。

1. 本文末に一括してリストとして作成し、日本語・英語ともに第一著者名のアルファベット順に記載することとする。 英語以外の外国語文献も英語文献に準じて記載する。 同一年に同一著者の論文・著作等が刊行されている場合には、「2000a」「2000b」のように、年号の後にアルファベットで順序をつけることとする。
2. 本文中での引用表記は、以下に示す記載方法とする。
   1. 本文中での参考文献を引用する場合には、「浅川(2002)」 、「加護野・野中・榊原・奥村(1983）」、「Hamel, Doz & Prahalad (1989)」とする。
   2. 著者が 2 名の場合は、2 回目以降も「江夏・首藤（1999）」、「Bartlett & Ghoshal (1989)」と連記する。
   3. 著者が 3 名以上の場合には、2 回目以降の引用には「加護野ほか（1983）」、「Hamel et al. (1989)」と表記する。
   4. 括弧内の記載については、「・・・については既に論じられてきた（浅川 ,2002 ; Bartlett & Ghoshal,1989 ; Hamel, Doz & Prahalad,1989）。」のように表記する。
3. 参考文献の記載方法は、以下に示す記載方法とする。
   1. 書籍
      小池和男（2008). 『海外日本企業の人材形成』東洋経済新報社． 加護野忠男・野中郁次郎・榊原清則・奥村昭博(1983). 『日米企業の経営比較』日本経済新聞社． Bartlett, C., & Ghoshal, S. (1989). Managing across borders: The transnational solution. Boston, Harvard Business School Press (吉原英樹監訳『地球市場時代の企業戦略』日本経済新聞社, 1998 年).
   2. 書籍の特定の章
      立本博文・小川紘一・新宅純二郎（2011). 「グローバル市場獲得のための国際標準化とビジネスモデル」『グローバルビジネス戦略』渡辺俊也編 (pp.105-137), 白桃書房． Imai, K., Nonaka, I., & Takeuchi, H. (1985). Managing the new product development process: How Japanese companies learn and unlearn. In K. B. Clark, R. H. Hayes & C. Lorenz (eds.), The uneasy alliance: Managing the productivity-technology dilemma (pp. 337-375). Boston, Harvard Business School Press.
   3. 定期刊行物
      大木清弘（2009). 「国際機能分業下における海外子会社の能力構築―日系 HDD メーカーの事例研究」『国際ビジネス研究』１(1), 19-34. Bartlett, C., & Ghoshal, S. (1986). Tap your subsidiaries for global reach. Harvard Business Review, 64(6), 87-94.